市民メディア 豊かな可能性 京都メディフェス

『ジャーナリスト』０８年１０月号から再掲します。

市民メディア　豊かな可能性
京都で全国集会　１０００人が交流　　　　
　隅井孝雄(ＪＣＪ代表委員）

　何らかの形で情報発信している個人、グループ、団体が集まる市民メディアの全国集会が９月１３、１４の２日間、京都で開かれた。名づけて「京都メディフェス」。会場は京都の中心部木屋町の高瀬川沿いに元立誠小学校と三条御幸町の１９２８ビル（元毎日新聞京都支局）など。
　京都メディフェスには予想を超える１２００人以上が参加。インターネット新聞、情報通信法、韓国のキャンドル集会とメディア、など堅い話題から報道被害屋敷（廊下を通ると報道被害に巻き込まれる）など意表をついた催しもあり、熱気を感じさせた。
　京都新聞、毎日新聞、共同通信などのメディア取材のほか、スティッカムによるネット中継もあり、グーグル検索６万件以上、ブログ掲載が２９３件あったという。市民メディアがメインストリームに拮抗することを予感させるに十分な集会だった。
　京都に住む私は実行委員会に名を連ねることとなり、１日目は各地から集まったコミュニティーメディアの会合に出席、２日目は関西のテレビ各局の制作関係スタッフと市民の対話の司会役となった。





　コミュニティーラジオの奮闘　

　最近コミュニティーラジオの中で非営利法人（ＮＰＯ）として設立される例が増えている。２００３年に京都三条ラジオカフェが旗揚げしたのに続くものだが、現在２２０局あるコミュニティー放送のうち１２局がＮＰＯ。商業局の形をとっていても、事実上市民の手で運営されているところも多い。
　全国から駆け付けた２０以上の局の人々を含めた６０人あまりが、畳の会議室で車座になって熱心に討論した。故郷奄美に帰って昨年ラジオ「デイ・ウエイブ」を立ち上げた麓憲吾さんは「運営は厳しいが、地域への愛があれば乗り切れる」と語った。この気持ちは全国のコミュニティーラジオの関係者に共通のものだ。私は、「メディアが大きく変化している。もう一度コミュニティー放送を取り巻く制度、周波数、出力などを見直して、全国１８００市町村にくまなくコミュニティーラジオを作る動きを起こす必要がある」と発言した。
　この会合ではスカイプでフランス・リヨンのコミュニティー局、ドイツのオープンチャンネルなどと映像を結び対話した。市民メディア、コミュニティーメディアは世界とも連携しうることを実証したといえる。

マスメディアと市民との対話

　朝日放送、読売テレビ、関テレ、ＫＢＳなど関西各局の報道や制作現場で日夜奮闘している中堅が顔を揃え市民と対話するという画期的な試みが行われた。視聴者との連携を強めるセクションや番組があるという関テレの報告が参加者の関心を集めた。また倒産の危機を経験したＫＢＳが労組の踏ん張りで市民の支持を得て再生したことも、必ずしも全国的に知られているわけではないだけに、驚きを与えた。
　最近、放送局には抗議や問い合わせの電話が殺到しているが、「必ずしも両者が緊張関係にあるとは言えない、むしろもたれあいだ」という奈良産業大学の亘教授（元毎日新聞論説委員）の発言が私には新鮮だった。