企業のスポーツ支援からの撤退

３月１０日、東京・池袋のエコとしま７階会議室で開かれたスポーツ９条の会第１７回学習会と意見交換会に行きました。
　学習会はスポーツジャーナリスト大野晃さん（JCJ運営委員）の講演、「不況・貧困・格差のもとでのスポーツ＝企業の社会的責任を問う」。
　大野さんは企業の運動部の閉鎖にとどまらない企業のスポーツ支援からの撤退、これまで企業の論理がスポーツ界を成り立たせてきた過去にさかのぼって分析・批判。
　プロ化という名で企業が自社所属の選手への支援を縮小、撤廃していること、競技間格差、競技者格差が増大し、一部の有名選手以外が苦境にあること、マスメディアはスポーツの商業化に深く関わっていて、スポーツ界の矛盾をつけないことなどを明らかにしました。
　そして、競技者が企業とどういう契約を結んでいるか、まず実態調査し、国、競技団体、企業が、競技の発展と競技者の生活基盤や権利を守るための基本計画を立てるよう求める運動を提起しました。
　今はまだ、市民社会からの目もあって、企業はスポーツ支援からの撤退を躊躇していますが、決算期が過ぎた４月以降、企業スポーツ日の廃部などが続出するだろうと、大野さんは予想しました。
　企業から支援を受けている競技者が、突然に支援打ち切りを通告される例も多いようです。