スポーツする権利を奪うな

　「ジャーナリスト」０９年３月号から転載します。


　企業の競技者使い捨て
　派遣切りと根は同じ
　スポーツ９条の会学習会で大野晃氏講演


「かつては戦争がスポーツを奪った。今は企業がスポーツを奪っている」
　東京大空襲の日の３月１０日、東京・池袋のエコ豊島で開かれたスポーツ９条の会の学習会・意見交換会で講演した大野晃氏は、こう切り出した。
　「不況・貧困・格差のもとでのスポーツ＝企業の社会的責任を問う」と題した講演は、派遣切りと企業の競技者支援打ち切りが似通っていることを証した。さらに歴史的経過をふまえ企業や国の責任を問う。
　大野氏の現状批判の根底には国民のスポーツする権利の確立がある。貧困・格差社会への反撃の根底に、文化的な生存権（憲法２５条）の尊重があるように。
　　



　イベント依存と勝ち組の論理　

社員の福利厚生を目的とした企業スポーツは、８０年代に大きく変る。企業は冠大会を主催し、マスメディアがそれを中継する、広告宣伝としての企業スポーツが広まる。個人競技でも「陸上部」などの部を廃止し、特定の個人と契約することが一般的になる。人気や業績で、競技者間にも競技間にも格差が生まれ、競技団体もイベントに依存するようになる。
　問題はオリンピックに象徴されるスポーツの商業化にとどまらない。バブル崩壊後の日本の特殊事情として、サッカーに特化した自治体のプロスポーツ支援、Jリーグの創設があり、それがW杯招致へむけたスタジアム建設という公共投資を生む。大型イベントと公共投資志向は、再度の五輪、サッカーW杯計画などに引き継がれている。
　広告価値がある競技者や競技を「勝ち組」と考える新自由主義の論理の一方でスポーツは「土建国家」的政治とも近しい。


　改革の可能性もつ大衆の関心

　また大学でも企業でも労務対策としてのスポーツ部が発展してきた風土で、労働組合などと競技者が連携する方向性はなかった。しかし、プロ野球球団の廃止が世論の反発にあい頓挫したように、大衆のスポーツへの関心と情熱はスポーツ改革の可能性を持っていると大野氏は指摘する。
　現実のゆがみを指摘する役割のマスメディアは、スポーツの商業主義利用を推進してきた。国民のスポーツする権利を確立し、競技者の人権を守る改革は、メディアには期待できない。
　大野氏は要求実現のための運動のセンターを新日本スポーツ連盟が担うべきだと主張。緊急の課題としては、競技者と所属企業との契約形態の実態調査を提唱した。
　企業のスポーツ支援打ち切りは、本業が危くなり社会貢献事業から撤退したという図式ではとらえきれない。労働者と同様に競技者が使い捨てられている。